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マカオ不動産は健康的

現在、世界は不況で暗いニュースが流れています。不動産業界も世界中で似たような現象が起こっています。一番痛手を被っているのは、アメリカ合衆国でしょう。ご存知の通り、不動産価格は一気に下がり、昨年の半分の価格になっている物件も多々あります。
  その他、イギリスも3~4割、香港も2割ぐらい価格が下がってきています。
  それではマカオはどうでしょうか。「マカオの不動産価格はなぜ下がらないか。」
  マカオ不動産ではプレビルド物件(『VOL.02 マカオプレビルド物件』 参照)がかなり投資目的として注目されています。それでは、そのプレビルド物件を購入するのは一体誰でしょうか。もちろんローカルのマカオ人が購入する場合もありますが、多くは外国人の投資家なのです。
  例えば人気物件であるNOVA CITY、ONE CENTRAL、凱旋門は、購入者の4割がマカオ人で、6割が外国人という比率です。
ここで注意したいことは、投資物件を外国人が購入する場合は、ある程度必要なお金はすでに準備をしているというところです。すでに完成している物件はもちろん全額支払っており、まだ入居していないプレビルド物件は3割のお金はすでに支払い済みであるのです。
  不動産が下がろうが上がろうが、基本的には資金繰りに苦労することはないということになります。
  確かに、心理的には価格が「下がっている」と感じることはありますが、実際に物件をその時点で売却しないのであれば、現実的には損はしないということになります。何しろ、すでに資金調達ができている外国人が6~7割物件を購入しているわけですから、そこでは「投売り現象」は起きないというわけです。
  それでは、不況に喘ぐ世界の状況を見てみましょう。アメリカ・イギリスなどはその反対なのです。
  例えばアメリカの不動産は、まさに現在『投売り』状態です。まず価格が購入時より下がってしまっています。そしてマカオと反対で、不動産を購入しているのはローカル人であることが多いのです。アメリカですと7~8割(イギリスは約9割)はローカル人が購入し、その目的は自己使用です。そして資金調達が難しく、物件を売却しない限り返済ができなくなっている状態なのです。それはアメリカのローンシステムが招いた悲劇です。
  返済できなくなり、また返済しても不動産価値が下がり意味がないため、その物件を『投売り』してしまうのです。
  また、他の国の不動産価格は確かに購入時より下がっているのですが、マカオの場合、仮に下がったとしても購入した時と比べると損をしていない場合が多いのです。上述しましたように、感覚的に不安になり、下がっていると感じてしまいがちですが、実際の損失はないということになります。
  これでマカオと他の国との状況・システムの違いがおわかりいただけましたでしょうか。
  もう一つ、皆様にお伝えしたことがあります。
  「羊の心理に陥らないようにする」
  ということです。
  これまで書いてきましたように、マカオの不動産は他の国と比べると健康的なのです。ただ、他の人が不動産を買わないと自分も買わない、といういわゆる羊の心理が働いてしまうのです。
  (羊の心理:他の羊が草を食べると全ての羊が草を食べる。群れとなって行動する。)私の不動産経験の中での世界と香港の歴史を振り返ってみましょう。
  ①1989年 天安門事件
  ②1997年 香港返還
  ③2001年 アメリカ同時多発テロ事件
  ④2002年 SARS
  上記の事件を見ていただければご想像いただけるでしょう。そのときの香港の不動産価格は一気に下がりました。特にSARSのあった年などは不動産価格は半分になりました。
  ただ、そこで勇気を出して不動産を買った人はどうなったでしょうか。
  このような事件があった時に不動産価格が下がり、自分を信じて投資した人はその後裕福な生活を送っています。まさに、数回の事件はお金持ちになるチャンスでもあるのです。
  5回目は現在、2008年です。世界が不況で不動産価格も低迷し、なかなか投資するのが不安になっている現在、その時こそマカオ不動産投資のチャンスだということに是非気づいていただきたいというのが私からのアドバイスです。
  2008年9月30日

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